採用・昇格・人材・組織開発の日本経営協会総合研究所

従業員意識調査

多様な人材が活躍できる組織風土づくりなら

ダイバーシティ意識調査
NEOS-Diversity

多様な人材が活躍できる組織風土づくりなら「NEOS-Diversity」

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversityとは

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversityは、従業員から見える「ダイバーシティの実態」とその「要因」を測定するために開発されたモラールサーベイです。

多様な人材の“持てる能力”を最大限に引き出し生産性の高い組織づくりへ

多様な人材の“持てる能力”を最大限に引き出し生産性の高い組織づくりへ

人材の流動化や労働人口不足など、企業を取り巻く環境が大きく変化するなか、事業を維持し、継続的に成長するためには、従業員それぞれが能力を十分に発揮できる組織づくりが必要となります。

このようなダイバーシティ経営(※)を実現するにあたり、女性活躍や多様な働き方の推進など、会社によって優先すべき事項は異なっています。さらに、ダイバーシティの取り組みは、「できた」「できていない」という単純なものではなく、組織として「受け入れられているか」「バランスがとれているか」など、いくつかの側面があり、これらを多角的にとらえ対策を講じることが求められています。

※経済産業省「ダイバーシティ経営の推進」

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversity

3つの特長

  • 1 体系的に構築された
    質問項目
  • 2 ダイバーシティに関する
    取り組みの認知度と
    実践度を測定
  • 3 ダイバーシティ推進のための
    具体的な改善策を明示

体系的に構築された質問項目

体系的に構築された質問項目

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversityの枠組みは、一般的な職場における組織風土とモラール要因の関連性を探ることができ、業種を問わず活用いただけるものです。心理学および産業・組織心理学の専門家で構成する「人事測定・評価開発委員会」によって厳しく分析・検証されており、開発プロセスは第33回産業・組織心理学会(2017年9月2日~3日) にて発表されています。

ダイバーシティに関する取り組みの認知度と実践度を測定

ダイバーシティに関する施策や社内制度などの認知度と実践度を測定

ダイバーシティに関する各種施策や社内制度、ワークライフバランスなどの認知度と実践度を測定し、さらなる周知啓発につなげます。

ダイバーシティ推進のための具体的な改善策を明示

ダイバーシティ推進のための具体的な改善策を明示

調査結果から見える上司や職場の実態を踏まえ、「何を」すべきか、具体的な改善策を提言します。

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversity

仕様

調査概要

質問数 69問
回答時間(目安)
15分
実施方式 ・Web方式(メールアドレス方式もしくは共通URL方式)
・質問紙方式
※Web方式と質問紙方式の併用実施も可能

測定領域

測定領域 主な測定内容
ダイバーシティの実態 「女性」「シニア」などの7つのダイバーシティについて、4つの側面より測定
モラール 職場におけるダイバーシティ環境や上司のマネジメント行動などを測定
ダイバーシティ指標 職場における共感性やダイバーシティへの支持などを測定
  • 自由記述あり

実施方式

  • Web方式

    パソコン・タブレット・スマートフォンで実施

  • 質問紙方式

    調査票・回答用紙を配布し実施

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversity

料金

人数 基本料金 1名料金
300名未満 1,000,000円 基本料金に含む
300~999名 800円
1,000~4,999名 700円
5,000~9,999名 600円
10,000~19,999名 550円
20,000名以上 500円

(税別)

基本料金に含まれるサービス:「総括データ編」「自由記述報告書」「全体概要報告書」の作成、報告会出向1回料金

オプション サービス

項目 料金 備考
質問項目の追加 10万円
20万円
5件法/10問まで
多肢選択/5問まで
質問紙などの資材準備 400円 資材の発送、回収にかかる料金は貴社のご負担となります
Web調査URLの追加 10万円
20万円
国内調査の場合
海外調査の場合
属性の追加 10万円 6種類以上設定の場合
所属別データ編 作成 10万円
所属別概要報告書 作成 10万円
所属別簡易報告書 作成 1万円
報告会追加出向 10万円

(税別)

ダイバーシティ意識調査 NEOS-Diversity

ご利用の流れ

  • STEP 01

    準備

    1~2か月程度

    調査の実施に向け、質問項目や属性の検討などを行う

  • STEP 02

    調査実施

    2週間程度

    調査の回答期間は2週間が目安

    • 回答期間中のお問い合わせについては、サポートデスクにて専門スタッフが対応いたします
  • STEP 03

    集計

    1か月程度

  • STEP 04

    分析

    1か月程度

    集計されたデータを用い、全体傾向や属性による違いなどを分析

  • STEP 05

    結果報告

    調査を担当した研究員が、事務局や役員の方へ結果の報告

よくあるご質問

  • 調査の実施方式として、どのようなものがありますか。

    Web方式と質問紙方式の2種類をご用意しています。Webと質問紙の併用での調査実施も可能です。

  • オリジナルの質問を追加することはできますか。

    各意識調査には予め雛形の質問項目が設定されていますが、別途、独自の項目をご設定いただけます。
    また、項目内容が明確でない場合、質問作成のご相談も承ります。

  • 調査結果の経年比較はできますか。

    対応可能です。定期的に調査を実施されるケースが多いため、経年の比較や分析は無料にて対応いたします。

  • 調査を実施した場合の成果物は、どのようなものがありますか。

    主な納品資料として、「総括データ編」「自由記述報告書」「全体概要報告書」の3種があります。
    その他には、「所属別簡易報告書」「所属別概要報告書」など(※いずれもオプション対応)があります。

お問い合わせ

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