沿革

事業の沿革

• 1949年（昭和24年）

  社団法人日本事務能率協会（1971年 日本経営協会に改称）創立

• 1959年（昭和34年）

  P.F.ドラッカー教授を初めて日本に招聘（以降8回来日）

• 1966年（昭和41年）

  株式会社日本経営出版会　設立

• 1968年（昭和43年）

  株式会社日本ビジネスプラン（当社の前身）設立

• 1979年（昭和54年）

  能力評価事業（現 適性評価事業）を本格化
  人事テスト開発に着手

• 1985年（昭和60年）

  人事テスト開発研究委員会（現 適性評価開発研究委員会）を設置
  SCOA総合適性検査を開発

• 1989年（平成元年）

  株式会社日本経営協会総合研究所　創設
  （グループ事業再編として、人事測定事業、株式会社日本経営出版会、株式会社日本ビジネスプランを統合）

• 1996年（平成08年）

  経営協力事業（現 人材教育事業）を社団法人日本経営協会から移管

• 1997年（平成09年）

  組織変革事業（現 組織開発事業）を本格化
  NEOS（従業員意識調査）を開発

• 2006年（平成18年）

  個人情報保護事務局を設置
  プライバシーマーク取得
  東海地域の事業拠点として東海事業所（現 名古屋営業所）を開設

• 2009年（平成21年）

  昇進選抜支援事業（現 適性評価事業）の中枢機能として昇進選抜支援センター（業界随一）を設置

• 2014年（平成26年）

  現在地に本社を移転

• 2016年（平成28年）

  能力開発事業（現 人材教育事業）をグループ経営戦略として株式会社日本経営協会（NKK Lab.）に移管
  株式会社日本経営協会（NKK Lab.）を一般社団法人日本経営協会と協同で事業経営

• 2018年（平成30年）

  株式会社日本経営協会（NKK Lab.）を連結子会社化

• 2020年（令和02年）

  東海事業部を人事測定事業部に統合（現 適性評価部）

• 2025年（令和07年）

  株式会社日本経営協会総合研究所（NOMA総研）の経営ソリューション事業を株式会社日本経営協会（NKK Lab.）に移管