測定教育とは、データが主役の能力開発手法です。
当社では、数値情報に基づく測定教育研修を展開しており、各種試験・検査・調査等の結果を活用することで現状に適した人材育成支援をご提案します。
現在、「アセスメントセンター研修」およびグループ会社のNOMA総研（日本経営協会総合研究所）が展開する「多面観察」、「人事評価傾向診断」の実施結果に基づいて、現状の報告や人材の育成相談にも対応しています。

『多面観察』とは、対象者の役割や責任の発揮行動について本人および上司・同僚・部下がそれぞれの視点で観察し、その結果を本人にフィードバックする仕組みです。
測定領域が異なる「マネジメント版」と「リーダーシップ版」の2つの多面観察をご用意しており、対象者や実施の目的に応じて使い分けることができます。

① 組織把握のために　＜全体報告書＞

　対象者全体の平均や分布状態などを表示します。また、ご要望に応じて部門・年代･役職などのカテゴリーごとに結果をまとめることも可能です（オプション）。『組織の傾向』をつかむことで、組織全体としての強み･弱み＝組織の能力分布が把握でき、組織活性化の方向性が明確になります。

② 人材把握のために　＜結果一覧表＞

　対象者全員についての結果を、一覧表でご報告致します。評価結果が色分けされていることにより、長所･課題等の特徴が明確に読み取れ、人材マップとして全体を概観できます。

③ 育成･活用のために　＜対象者FBR（フィードバックレポート）＞

【 FBR内容 】
　①あなたの全体像（全体像の把握）
　②項目別に見た行動傾向（行動傾向の把握）
　③あなたの強みと弱み（強みと弱みの把握）

　レーダーチャートや見やすく表示された折れ線グラフ、充実したアドバイスコメントから、現状把握→行動指針策定→今後の自己開発 という、一連の流れをスムーズに展開させます。　

管理職や監督職を対象とし、現有マネジメント能力について、アセッサーが測定・評価を行います。最大５つの演習を通して、管理・監督職に求められるマネジメントスキル（4領域・14項目）を評価します。今後の能力開発や昇進昇格の目安に活用していただいています。

■状況対応力演習（インバスケット演習）
　仮想設定された「マネジメント遂行場面」において、タスクに優先順位をつけて何をすべきかを意思決定します。
■課題解決演習
　仮想設定された「マネジメント遂行場面」において、与えられた情報を整理・分析し、組織課題の解決策を立案します。
■部下面談演習
　仮想設定された「部下との面談場面」において、上司としてアセッサーが演じる部下と面談を行います。
■プレゼンテーション演習
　テーマを設定し、プレゼンテーションをします。
■グループ討議演習
　グループ討議テーマを設定し、グループメンバー全員で討議を実施します。

■知的領域　：　問題分析力、課題形成力、意思決定力、変革・創造力
■実行領域　：　計画立案力、成果管理力、達成志向
■主体関係性領域：　主体性、影響力、チームワーク促進力
■受容関係性領域　：　受容力、適応力、部下育成、対人配慮

アセスメントセンター（研修）実施後、主催者向けに、アセッサーが参加する結果報告会を開催し、受講者の特徴等について詳細報告を行います。その後アセスメントセンター（研修）で観られた受講者の特徴（強み・改善点）をもとに、個別スキルの強化を目的とした研修や、管理職や監督職就任に向けた準備のための教育プログラムなどを提案・実施致します。

人事考課に携わるうえで、管理職自身が気づきにくい評価時の傾向を改善するきっかけとなり、適切な部下指導、人材育成につながるよう開発したツールです。

【特　徴】
１．ウェブによる回答方式です。
２．人事評価・制度に関する基本知識を確認できます。
３．短文による質問で「目標設定力・評価力・面談・育成力」の各領域における評価傾向を診断します。
４．事例演習文章題への回答を通じて「業績評価」「能力評価」「情意評価」の傾向を測ります。
５．自己評価による回答をベースとして現況(傾向)を見つめることができます。
評価者研修とのセット実施、または一時的な研修代用ツールとしても有効です。

管理者が担う重要な役割であり、部下の処遇を決めるだけでなく、被評価者（部下）本人に気づきを与え、評価項目に基づく強み弱みを直接フィードバックする絶好の機会です。

・公正・公平性を欠いた評価、形骸化した面談、コミュニケーション不全等、この人事評価の機会を活かせていない。
・人事評価者研修が定期的に行なわれていない。
　➣人事評価に携わる管理監督者を同時に召集することが困難であったり、習得のために毎年行うべき訓練であるという位置づけが理解されないようです。

いつでも手軽にコストを抑えて実施でき、これまでの研修では行き届かなかった個人レベルの知識・スキル補填、理解度チェックを可能にするツールとして『人事評価傾向診断』をご活用ください。研修との併用をお勧めします。