よくあるご質問　～Q&A～

【調査準備】ＥＳ調査の属性設定は、どのようにすればよいのでしょうか？
ＥＳ調査、従業員満足度調査を実施する際の重要な検討事項の一つが属性の設定です。従業員の本音の回答を得るために、無記名で行うことがポイントです。ただし、それだけでは活用の幅が限られてしまいます。調査の目的に応じて属性欄を設定することで、調査終了後の施策の展開に有効活用することができます。 職位、所属、年齢、経験年数、職種などを属性欄に設定し、回答者に選択してもらいます。この際に、あまり細かく設定すると本人特定がされてしまうと回答者が感じる可能性があります。できるだけ本音の回答をしてもらうためにも、調査後の活用方法を念頭において、優先順位をつけて設定していくことをおすすめします。
【調査準備】従業員満足度調査を検討しているのですが、調査対象者の選定についてアドバイスください。
調査対象は、従業員全体とすることをおすすめします。サンプリング調査や正規社員のみの調査の場合、対象外の方の意欲低下の一因となります。また、非正規社員を含めることにより、当事者意識、参画意識が高まることも考えられます。組織の一体感、組織活性化に向けた重要なデータを得ることができます。
【回収率の低下】毎年従業員満足度調査を実施しているのですが、年々回収率が低下しています。回収率を上げる方法があればご教示いただけますでしょうか？
回収率低下の大きな要因、調査結果を適切にフィードバックされていないことが挙げられます。従業員は、アンケートに回答して自らの率直な意見を記載します。この意見が、反映されて少しでも会社や職場が改善されることに期待しています。しかし、アンケートを行っても何も改善されないと、調査に対する期待値が下がり、積極的に回答しようという意識が減少していきます。従いまして、結果のフィードバックは適切なタイミングで、適切な内容を、適切な方法で行う必要があります。 また、調査方法や回収方法などに課題がないか、回答者や回収担当者（質問紙の場合）にヒアリングしてみるとよいでしょう。
【質問紙とＷＥＢ回答の差】質問紙とＷＥＢで回答する場合に、回答内容や回答率に差が出ますか？
当社では、2010年よりＷＥＢによる調査を本格的に開始しております。回収率は、ともに約９０％となっており、差がみられません。また回答内容は、質問紙からＷＥＢへ移行した会社様のデータを比較・検定したところ、有意な差がみられませんでした。このことから、質問紙とＷＥＢの回答方法の違いによる調査結果の差はないと考えられます。
【他社実績】従業員意識調査の導入実績は？
1997年のサービス開始以来、延べ約500社の実績があります。業種内訳では、製造業が約65％、非製造業が約35％となっています。
【調査スケジュール】調査を実施する場合、おおよそのスケジュールはどのようになりますか？
調査を実施する1ヶ月前をめどに調査目的や属性、調査項目等の準備を行います。調査期間については、2週間を推奨しており、調査後1ヶ月半程度で集計データと概要報告書を納品します。
【追加項目】近年要望の多い追加項目はどのようなものがありますか？
近年ご要望が多い項目としては、女性活躍支援や産休・育休、介護休に関するもの、コンプライアンス（パワハラ・セクハラ等）、福利厚生や人事制度に関する項目などが多いようです。
【質問数と回答時間】調査の回答にかかる時間はどの程度ですか？
標準項目数は従業員意識調査『NEOS』で110問、コンプライアンス意識調査66問、安全意識調査65問となります。回答に要する時間ですが、『NEOS』で約30分、コンプライアンス意識調査と安全意識調査で約15分となります。
【外部委託のメリット】現在、自社で調査を行っていますが、外部委託するメリットは何ですか？
外部に委託するメリットの一つは、他社との比較ができる点です。当社では、業種や従業員規模等を踏まえ、各社ごとに他社平均データを作成し、比較分析を行います。また、自社で調査を行う際、調査の準備や集計、分析に時間が割かれ、調査後のアクションまで手が回らないとの声も聞かれます。外部委託をうまく活用することで、その後の施策に注力することが可能となります。
【回収率】どの程度の回収率が一般的ですか？
当社における意識調査の平均回収率は85～90％程度となります。（※Webで実施の場合、未回答者宛に督促メールが配信されます。）
【海外拠点対応】海外拠点を対象にすることは可能ですか？また、その際、どの言語に対応していますか？
製造業を中心に、海外拠点を調査対象に入れる企業が増えてきています。当社では、英語をはじめ、北京語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語への対応を行っています。（※翻訳等、別途費用が掛かります。）