ダイバーシティ意識調査「NEOS-Diversity」コンセプト

コンセプト

ダイバーシティを推進する組織風土づくりのために

何のためにダイバーシティを推進するのか

政府や社会の要請で受け身的な対応ではないか?

ダイバーシティ推進は生産性向上のために

今後の日本社会は、
「労働人口減少」と「生涯現役」の時代

サービスの高度化によるコスト増加

品質精度向上、即時対応、トレーサビリティ、説明責任の厳しさ

AI化による人間がすべき仕事の限定化・高度化

企業理念や経営方針と連動したダイバーシティ推進を

具体的には・・・

「企業理念」や「行動指針」を通じて、目指すべき理想像と考え方を共有する

経営陣が、『ダイバーシティ』の目的や意義を発信する

経営陣が、『ダイバーシティ』の実現に関して、従業員とコミュニケーションをとる

会社のダイバーシティ推進の担当部署が、各関連部署と密接に連携する

ダイバーシティ社会

ダイバーシティ経営における「働く人の環境」

  1. グローバル展開に伴う外国人従業員の増加
  2. 女性活躍推進法と女性の就業率の向上、働き方の多様化
  3. アルバイト・パートや派遣社員、期間従業員など非正規労働者の増加
  4. IT化、プロジェクト型業務の増加に伴う客先常駐勤務者の増加
  5. 60歳以降の継続雇用促進を受けたシニア層の活用

7つのダイバーシティ

NOMA総研の『ダイバーシティ意識調査』では、ダイバーシティを
「多様な人材を取り込み、実力を十二分に発揮できる組織風土」と定義する。

4つの側面

NOMA総研の『ダイバーシティ意識調査』では、
7つのダイバーシティについて、以下の4つの側面からとらえる。

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