前回は企業風土をテーマに、調査枠内における位置づけと製造業5社の傾向について触れた。今回は、風土の醸成をテーマに、調査結果からどのようなアプローチができるのかについてまとめてみた。

　企業風土とは、組織の中で日々活動している者によって暗黙の内に知覚される一連の特性（価値観や規範、慣習、雰囲気など）であり、メンバー個々の行動やモチベーションに影響を及ぼすものと考えられている。「事なかれ主義」や「責任のがれ」「減点主義」など、近年は企業不祥事に関するニュースの中で耳にする機会も多く、ネガティブなイメージが先行しがちである。実際、調査を行った企業の役員報告会の場では、これら『望ましくない企業風土』に関する質問を受けることが多いように思われる。
　従業員意識調査『NEOS』では、企業風土を結果系指標と位置づけており、醸成に影響を及ぼす項目（原因系指標）を明らかにする分析を行っている。下の表は、製造業A社（従業員約15,000名）で、「チャレンジ」風土と相関の高い上位10項目を抽出したものである。上位に挙げられた分野には、『経営施策の魅力』と『会社の顧客志向』に関するものが多く見られ、経営側の示す方針や施策と関係が高いことがわかる。更に細かく項目を見ていくと、「経営施策への現場意見の反映」や「顧客ニーズに応える経営施策」など、いかに現場の声や顧客ニーズに重きを置いた取組みができるかどうかが、Ａ社における「チャレンジ」風土の醸成には重要であることが確認された。
　風土は社員の日々の行動やモチベーションに影響を及ぼすものであるからこそ、「チャレンジ」風土のような『望ましい企業風土』の醸成に取り組むことが今後は求められるのではないだろうか。