沿革

社団法人日本事務能率協会（1971年日本経営協会に改称）創立総会。

当社の前身となる株式会社日本ビジネスプラン創立。

人事測定事業に本格的に着手するため、能力評価事業準備室を設置。

専門的で合理的なアセスメントの開発と研究を行うため、人事テスト開発研究委員会を設置。

社団法人日本経営協会の事業再編成にともない、人事測定事業、出版事業、手帳事業の3事業を統合し、株式会社日本経営協会総合研究所を設立。

経営協力事業（企業内教育・講演会支援他）と通信教育事業を社団法人日本経営協会から移管、人材開発事業の全国展開を開始。

通信教育事業を公益法人に対する行政指導にともない、社団法人日本経営協会に移管。

人事テスト開発研究委員会を閉会し、当社主催の人事測定・評価開発研究委員会を発足。

手帳事業を分離、株式会社日本ビジネスプランを設立。

プライバシーマークを取得。

東海地区における事業展開を推進するため、名古屋に東海事業所（現 東海支社）を開設。

アセスメントや調査診断の信頼性確保と調査研究を担うため、研究開発室を基盤とした組織人材研究所（2011年11月より研究開発部）を設置。

・DISA（管理・監督者適応性診断検査）開発
・事務職適性配置検査 開発
・MOAT(キーオペレーター適性検査）開発

・VERAC（性格検査）開発
・TAPOC‐Ⅱ（事務職適性配置検査 改訂版）開発
・SAT-BW（ビジネスマナー自己診断テスト）開発

・SCOA（総合適性検査）開発

・MSCAD（教育ニーズ・サーベイ）開発

・CSP（コミュニケーション・スタイル・プロフィール）開発
・Dict（一般教養試験）開発

・論・作文試験審査の受託を開始

・NEOS（従業員意識調査）開発

・Change（変革型リーダー養成コース）開発

・AICL（変革創造型リーダーのための多面観察）開発
・STMA（戦略型ミドルマネジメントのための適性多面観察）開発

・SHIFT（アセスメント研修プログラム）開発
・採用面接マニュアルの制作販売を開始

・Goal Management（目標管理実践プログラム）開発
・採用面接官向け教育ビデオの制作販売を開始
・ 昇進・昇格試験 開発

・ケーススタディ記述試験（昇進・昇格試験対応）の受託を開始

・レバレッジ・マネージャー育成研修（管理職研修）開発

・実用英語試験 開発

・コンプライアンス意識調査 開発
・安全意識調査 開発